福井県
オンラインワンストップ：自治体マイページ
木のぬくもりに触れながら大切な人に想いを届けてみませんか？ 紙木武ハガキ～SIKIBU～（寄付の使い道に「福井県内でのSDGs推進活動を応援」を選択された県外在住の方のみ）
紙木武ハガキ～SIKIBU～は、北陸新幹線開業（金沢～敦賀間）を記念して、越前の杉の木と越前和紙から生まれたハガキです。
木の温もりが感じられる特別なはがきで、越前和紙の繊細な風合いが手紙をより上品に演出し、贈り物やご挨拶に最適です。
大河ドラマでもおなじみの紫式部達のキャラクターがとっても可愛いハガキで、インクジェットでも美しく印刷することができます。
木のハガキを使用することで、森林の有効活用や森林資源の循環型社会の構築につながっていきます。
木の温もりが感じられる特別なはがきで、大切な人に想いを届けてみませんか？
〈商品内容〉
５枚（キャラクターあり５種類）×１セット
１枚（キャラクターなし１種類）×５セット
計１０枚
〈商品の取り扱いについて〉
直射日光、高温多湿を避けて保管してください。
中西木材グループについて
中西木材グループは、大正10年創業以来約1世紀にわたり、木材総合問屋として心豊かな住環境の整備に貢献してまいりました。
「森林資源の有効活用と豊かな住環境を目指して…」
このスローガンを掲げたのは2000年の春です。
京都議定書の発効を控え、我が国が自らに課したCO₂吸収促進のために日本の森林整備を行う政策がクローズアップされ、日本の森林整備そして国産材の有効活用が大きく進むことになりました。
国土の70%以上を森林に覆われている日本は、先進国随一の森林保有国ですが、今までその森林の有効活用については長い期間放置されたままでした。
21世紀は環境の時代。
私たちの使命は、荒廃している日本の森林を守り、先人が残してくれた大切な森林資源を大切に使わせていただき、森と共存した社会を創ることです。
森林資源の有効活用と豊かな住環境の実現を目指し、循環型社会の構築に向かってチャレンジしています。
この返礼品は「ふくいSDGsパートナー」が生産しています。
福井県は「次世代に選ばれる『しあわせ先進モデルふくい』の実現」をテーマに、令和３年５月、内閣府から「SDGs未来都市」に選定されました。
未来を担う次世代（子ども、若者、子育て世代）に福井の良さを継承し、希望を持って自分らしくチャレンジできる地域社会の実現に向け、官民一体となった「福井県SDGsパートナーシップ会議」を創設し、次世代育成のための学習・体験プログラムづくりや情報発信、フォーラムの開催など、様々な活動を行っています。
また、「福井県SDGsパートナーシップ会議」に参加する企業・団体を「ふくいSDGsパートナー」として登録（令和６年８月末時点では、１１６７機関が参画）し、各パートナーがSDGs達成のために主体的な活動を行うとともに、県は多様性と包摂性のある持続可能な社会に向けたパートナーの活動を応援しています。
この一環として、福井県のふるさと納税においても「ふくいSDGsパートナー」による返礼品を提供しています。
福井のSDGs活動が、ふるさと納税を通して、県内だけでなく日本中に広がっていくことで、自然豊かであらゆる人に優しい未来を作っていくことができるよう、皆さまの応援よろしくお願いします！
| カテゴリ |
雑貨・日用品
>
文房具・玩具
>
その他文房具
|
|---|
- 自治体での管理番号
- SDGs06
- 地場産品類型
２号
- 地場産品に該当する理由
福井県内で生産された杉の木と越前和紙を使用して製造したハガキであり、原材料全てが福井県内で生産されているため。
福井県 のおすすめ
自治体イチオシお礼の品特集
自治体からの最新情報
福井県について
福井県は子どもたちの学力・体力全国トップクラス、健康長寿、安定した雇用などにより、「幸福度日本一」と評される暮らしやすい県です。
世界三大恐竜博物館の一つである「県立恐竜博物館」や曹洞宗の大本山「永平寺」、北陸地方唯一の現存天守を有する「丸岡城」、柱状節理世界三大絶勝の一つともいわれる「東尋坊」、ラムサール条約指定湿地の「三方五湖」など豊かな歴史、文化、自然があります。
ふるさと納税制度は福井県が提唱し、平成２０年に新たな税制として創設されました。福井県では、具体的な使い道を示して寄付を募る「プロジェクト応援型ふるさと納税」を推進しています。
選べる使い道に、各プロジェクトの具体的な説明を載せていますのでご覧ください。
また、平成２９年５月に全国２７自治体が共同発起人となり「ふるさと納税の健全な発展を目指す自治体連合」を設立しました。現在は６６自治体が活動に参加しています。連合では、制度を活用し、地域の活性化につなげることや、故郷や地方を応援するという制度本来の趣旨・理念を再認識して自治体同士が学び合い、啓発を行うことにより制度の健全化に取り組むことなどを目指しています。
福井県は、地方税法第37条の2第2項各号及び第314条の7第2項各号に掲げる基準に適合する地方団体として総務大臣の指定を受けています。
福井県
