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画像を拡大する寄付金額 21,000 円 以上の寄付でもらえる
お礼の品について
| 容量 | 松イカ：2杯 |
|---|---|
| 消費期限 | 製造後、冷凍で365日間 ※解凍後はお早めに、お召し上がりください。 ※返礼品到着後は冷凍庫で保管してください。 ※凍結前加熱の有無：加熱してありません。 ※加熱調理の必要性：解凍してそのままお召し上がりください。 |
| アレルギー | いか |
| お礼の品ID | 5525415 |
お申し込みについて
| 申込条件 | 何度も申し込み可 |
|---|---|
| 申込期日 | 通年 |
| 発送期日 |
ご寄附入金確認後、1ヶ月程度 ※離島へのお届けはできかねます。何卒ご了承ください。 ※ＧＷや年末年始等、長期休暇の時期は配送が遅れる場合がございます。あらかじめご了承ください。 |
| 配送 |
【対象者の要件】寄附金の使途に特定非営利活動法人フードバンクさがをお選びいただき、2万1千円以上のご寄附をいただいた方
JF佐賀玄海漁業協同組合「呼子CASセンター」の最新技術である瞬間冷凍により、従来では不可能だった解凍後のうまみ成分の再現が可能になりました。
呼子産の松イカ(スルメイカ)の姿造りを本来の「旨味・香り・みずみずしさ」を保ったまま新鮮な状態で瞬間凍結しています。
胴体には甘みがあり、エンペラはコリコリとした食感で軟骨にはイカ味噌がたっぷり。
足も同じようにコリコリとした食感と甘さがあり、目と口以外は全部丸ごと食べられます。
真空パックのまま、流水解凍ですぐにお刺身としてお召し上がりいただけます。
お刺身のあとは天ぷらや炙り焼き、バター焼きや煮付などお好みの味付けでアレンジも可能です。
是非、ご賞味ください。
※ふるさと納税（NPO等の支援）に係る佐賀県民の皆様からの御寄附に対する返礼品等の送付について
平成31年4月1日付けで総務省から、ふるさと納税に係る返礼品等について、「当該地方団体の区域内に住所を有する者に対して返礼品等を提供しないこと」との通知がありました。
この通知を受け、佐賀県民の皆様からのふるさと納税（NPO等の支援）への御寄附につきましては、返礼品等の送付が中止となりますので、御理解と御協力をいただきますようお願い申し上げます。
提供者：株式会社 佐賀玉屋(佐賀市)
生産者：JF佐賀玄海漁業協同組合 呼子CASセンター(唐津市)
【総務省告示第百七十九号第五条に記載されている地場産品基準を満たす理由】
松いか姿造り：告示第5条第1号：佐賀県産であり、佐賀県内で加工された品
フードバンクさがについて
■「食」で人と人をつなぐ
フードバンクさがは、2019年3月に佐賀県で設立しました。
私たちは、まだ食べられるのに捨てられている食品の削減とそれらを有効活用できる循環型社会をめざし、フードバンク活動を通じて、地域福祉の向上や食の大切さ、地球環境の大切さを考え、食への感謝の気持ちを大事にする共助社会づくりに寄与することを目的とします。
■寄附の使い道について
ふるさと納税でいただいたご寄附は、下記の活動を通じて社会課題の解決のために使わせていただきます。
〇食品流通の過程において生じる過剰生産、印字ミス、外包装の破損、流通ルールなどの理由で、まだ食べられるのに捨てられてしまう食品を、企業・団体・個人から無償で提供いただき、必要としている団体などに無償で提供します。
〇子ども食堂、地域サロン、生活自立支援団体、社会福祉協議会、学習支援団体など、支援が必要な団体の情報収集を行います。
〇フードバンク活動の普及啓発活動を行います。
〇行政や他の支援団体と密接に連携し、効果的な支援をめざします。
2020年新型コロナウィルスが発生し、これまでの災害とは比較にならないほどの規模と速度でダメージが広がり、相対的貧困や地域コミュニティーの崩壊、教育機会の喪失等の問題が顕在化しています。
こういった状況下にこそ食を通じ、企業と支援団体、支援団体と支援を必要とする人達をつなぐ役割を果たすフードバンクの存在がより求められると考えます。
ふるさと納税を通じ、フードバンクの社会的な認知度を高め、地域の皆さんと手を取り合い共助社会の実現をめざしてまいりたいと思います。
ぜひ皆さまのご支援をお願いいたします。
■フードバンクさがのその他のお礼の品
| カテゴリ |
魚貝類
>
イカ・タコ・ウニ
>
イカ
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|---|
- 地場産品に該当する理由
佐賀県産であり、佐賀県唐津市にて加工された品のため
佐賀県 NPO支援のおすすめ
募集中のプロジェクト
自治体からの最新情報
NPO支援について
佐賀県のふるさと納税（NPO支援）は、皆様が支援したい佐賀県内のNPO等を指定して寄附することができます。
いただいたご寄附は、その額の90％をNPO等にお渡ししており、NPO等の大きな課題の一つである資金調達を可能にします。
佐賀県は、この仕組みによりNPO等が自ら考え行動する自発の地域づくりの促進を応援しています。
