名尾手漉和紙/名尾手すき和紙/まゆ玉ランプ



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お礼の品について
容量 | 名尾手すき和紙/まゆ玉ランプ1個、H200×W300×D200mm、和紙製 ※電球は入っておりません。 |
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お礼の品ID | 326869 |
お申し込みについて
申込条件 | 何度も申し込み可 |
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申込期日 | 通年 |
発送期日 | 入金確認後1ヵ月程度 |
配送 |
【対象者の要件】寄附金の使途に認定特定非営利活動法人ピースウィンズ・ジャパンをお選びいただき、10万円以上のご寄附をいただいた方
江戸中期に誕生し、300年以上の歴史を持つ名尾手漉和紙。繊維の長い梶を原料とするため、繊維同士が緻密に絡み合い、耐久性に優れる点が特徴です。これは和紙を張り子のように固めたランプ。まさに繭玉のようにアシンメトリーな形状で、明かりを灯すと、和紙に意図的に入れたシワが表情豊かに映ります。インテリアに和紙を取り入れる手始めとしてもおすすめです。
※返礼品は、仏パリの国際工芸フェア「レベラション」に出品した作品です。
※佐賀県内で加工製造
提供:名尾手すき和紙(佐賀市)
※平成31年4月1日付けで総務省から、ふるさと納税に係る返礼品等について、「当該地方団体の区域内に住所を有する者に対して返礼品等を提供しないこと」との通知がありました。(平成31年総務省告示第179号第2条第1号ニ)
この通知を受け、佐賀県民の皆様からのふるさと納税(NPO等の支援)への御寄附につきましては、返礼品等の送付が中止となりますので、御理解と御協力をいただきますようお願い申し上げます。
名尾手すき和紙
名尾手漉和紙は、江戸中期に農業の生産性が低い山地で、農家の副業として始まりました。明治以降、名尾地区は九州有数の製紙産地として知られるようになりますが、洋紙に押されて次第に規模が縮小。現在は名尾手すき和紙のみが伝統を受け継ぎ、佐賀市の山間で工房と店舗を営んでいます。名尾手すき和紙は伝統的な製法を守りつつも、様々な創作和紙を開発し、現代の暮らしに合った商品づくりを行っています。2003年に名尾手漉和紙は佐賀県指定伝統的地場産品に指定されました。
パリの国際工芸フェア「レベラション」に初出展

photo:Julie Rousse
2017年5月4日から8日まで仏パリで開催された国際工芸フェア「レベラション(REVELATIONS)」に出展しました。この試みは、ピースクラフツSAGAが推進する海外市場開拓事業の一環です。佐賀県下の工芸事業者と作家7組が、仏人コーディネーターやデザイナーからデザインのアドバイスを受け、自身の伝統的な技法や表現力を進化させて斬新に仕上げた作品を出品しました。
レベラションが目指すこれからの工芸のあり方は、「ファインクラフト」です。これは、伝統的な素材や技法を守るだけでなく、新たな表現や思考を取り入れることによって工芸を進化させる考えで、工芸の未来を開く新潮流として世界中で注目されています。
ふるさと納税による寄附で佐賀県の伝統工芸をご支援ください
ピースウィンズ・ジャパン佐賀事務所は、佐賀県の伝統工芸を支援するプロジェクト「ピースクラフツSAGA」を実施しています。「つくり手とつかい手をつなぐ」をミッションに、商品開発や新規販路開拓など各種の支援活動に取り組んでいます。佐賀県の伝統工芸を未来に繋いでいくためにも、お力をお貸しください。
寄附金の使い途
ピースクラフツSAGAの活動は、ふるさと納税をはじめとする、皆様の寄附によって支えられています。ふるさと納税による寄附額の90%は、佐賀県からピースウィンズ・ジャパンに交付され、佐賀県の伝統工芸を支援する活動に活用されます。皆様からいただく寄附金は主に8つの支援に使われます。
①ふるさと納税返礼品購入による事業者売り上げ増への貢献
②伝統工芸事業者への助成
③生活者のニーズ調査・市場調査
④伝統工芸事業者との情報交換
⑤国内外のデザイナーらとの商品・作品開発
⑥ウェブサイト・SNSなどでの情報発信
⑦国内外展示会・見本市への出展
⑧新規販路開拓
お礼の品は選りすぐりの佐賀県の伝統工芸品
お礼の品は、佐賀県の工芸事業者が丹精込めてつくった伝統工芸品です。実際にお使いいただくと、その魅力を実感していただけるでしょう。現代においても伝統工芸品は使い手の暮らしを豊かにしてくれる存在です。また、お礼の品として工芸事業者から伝統工芸品を購入することは、工芸事業者への支援にもつながります。
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- 自治体での管理番号
- P0708
- 地場産品に該当する理由
佐賀県内において、製造、加工その他の行程のうち主要な部分を行い、相応の付加価値が生じているため
NPO支援について
佐賀県のふるさと納税(NPO支援)は、皆様が支援したい佐賀県内のNPO等を指定して寄附することができます。
いただいたご寄附は、その額の85%をNPO等にお渡ししており、NPO等の大きな課題の一つである資金調達を可能にします。
佐賀県は、この仕組みによりNPO等が自ら考え行動する自発の地域づくりの促進を応援しています。
