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空腹に苦しむひとり親家庭に毎月食品を届ける【グッドごはん】 子どもがお腹いっぱい食べられる世界に。

カテゴリー:子ども・教育 

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寄付金額 30,000

0.9%

目標金額:3,200,000

達成率
0.9%
支援人数
1
終了まで
68
/ 72

佐賀県NPO支援(さがけん えぬぴーおーしえん)

寄付募集期間:2025年11月21日~2026年1月31日(72日間)

佐賀県NPO支援×認定NPO法人グッドネーバーズ・ジャパン

プロジェクトオーナー

「グッドごはんが、生きる勇気や元気をくれています」

今、日本の子どもの9人に1人は相対的貧困と言われ、衣食住や教育など、標準的な生活を送れない家庭が少なくありません。とりわけ、ひとり親家庭の約半数が相対的貧困状態にあり、物価高騰の影響で生活はさらに厳しさを増しています。中には「自分の食事を減らす」「肉や野菜は買えない」といった健康への影響が心配される状況の家庭も。

経済的な困難に加え、周囲に頼れず孤独を抱える親も多くいます。そんな中、「誰かが気にかけてくれている」「ひとりじゃない」と感じられることが、生きる力につながります。

グッドごはんでは、経済的に困難な状況にあるひとり親家庭に対し、月に一回かごいっぱいの食品を無償で配付しています。食品を受け取った方からは、「子どもにお腹いっぱい食べさせられる」「野菜やお肉を買える」「子どもの笑顔が見られた」といった嬉しい声がたくさん届いています。食を通じて、安心やつながり、笑顔を届けることが私たちの願いです。

「食べることは、生きること」
すべての子どもたちが食に困ることなく笑顔で暮らせる社会にするため、「グッドごはん」を応援してください。

日本国内で深刻化する子どもの貧困

約5割が世帯年収200万円未満―ひとり親家庭の厳しい現状

物価上昇が続くなか、子どもたちの食卓がますます厳しい状況に追い込まれています。
フードバンク事業「グッドごはん」を利用するひとり親家庭へのアンケート調査¹では、約半数の世帯が年収200万円未満という深刻な経済状況で暮らしていることがわかりました。さらに約9割が、物価高の影響で米や肉・魚、野菜などの基本的な食材を買うことさえ難しいと答えています。

グッドごはんに申し込んだ方からは、
「子どもが好きなお菓子はもちろん、日々の食事も満足に食べさせることができない」「野菜も高く米も値段が倍になり、食べる量を全体的に減らさないといけない。最近子どもが気を遣って食事を取らなくなってきている。」といった声が多く寄せられており、これまでの家庭の生活の厳しさが切実に伝わってきます。

十分に食事をとれない生活は、子どもの成長や健康だけでなく、心の余裕や人とのつながりにも影を落とします。生活に追われ、周囲に頼ることも難しいひとり親家庭の中には、社会で孤立しやすく、肩身の狭い思いを抱えながら日々を過ごしている方も少なくありません。

私たちは、すべての子どもが食に困ることなく安心して暮らせるよう、フードバンク事業「グッドごはん」を通じて、特に厳しい状況にあるひとり親家庭へ食品と支えのつながりを届けています。

¹アンケート実施日程:2025年2月4日~2月20日 有効回答数:2,345名

ひとり親家庭を支える食のセーフティーネット「グッドごはん」

「お腹いっぱい食べたい」を叶えるために

「グッドごはん」は、このように厳しい経済状況で生活するひとり親家庭を支えるために、月に一回かごいっぱいの食品を無償で配付しています。

【対象】ひとり親家庭(自治体が発行するひとり親家庭等医療費受給者証を有し、所得が限度額未満のひとり親家庭等で、配付拠点に直接取りに来られる方)
【頻度】1世帯当たり月1回

配付する食品には、お米やパン、麺などの主食や調味料に加えて、料理のための時間を取れない日に便利なカレーなどのレトルト食品など、お子さんのいる家庭で喜ばれるものを入れています。また、栄養バランスを考え、肉や乳製品などの配付も強化中です。

さらにひとり親家庭は、経済的な困難に加え、一人で生活と子育てを抱え込み孤立してしまう傾向にあります。そのようなご家庭の心を少しでも支えるため、私たちは対面配付でのコミュニケーションを大切にしています。

2023年10月からは、東京、大阪に続く3つ目の拠点として、佐賀県鳥栖市にグッドごはん九州倉庫を開設しました。
現在、九州エリアでは鳥栖倉庫を拠点に、福岡県や佐賀県内の会場で毎月約1,100世帯に食品を配付しています(2025年9月時点)。食の支援を必要とする家庭のニーズは高く、活動の輪をさらに広げています。

寄附金の使い道

ひとり親家庭への食品配付に使わせていただきます(九州における活動では1,200世帯程が対象になる見込み)
・食品配付にかかる経費(輸送、調整、配付活動進行、利用者とのコミュニケーション)の一部:200万
・配付する食品の購入(必要食品のうち現物寄附で賄えないものを購入)1200世帯分:120万円

【目標金額に達しなかった場合の寄附金の取扱い】
目標金額に達しなかった場合も自己資金にて補い、本プロジェクトを不足なく実施するために活用させていただきます。また、目標金額以上の寄附を頂いた場合も、毎月実施している食品配付のために大切に使わせていただきます。

「どれだけ気持ちが救われたことか」

食支援で生まれるポジティブな変化

当団体が「グッドごはん」を継続的に利用している家庭を対象に実施したアンケート調査²では、約半数が「家計が改善した」「家族のコミュニケーションが増えた」「食事の量が増えた」と回答しました。

さらに、子どもたちにも「感謝の気持ちを言うようになった」「お菓子をもらえるようになり、勉強に取り組む時間が増えた」といったポジティブな影響も見られました。

また、最近支援を卒業したあるお子さんからは、このようなメッセージが届きました。
「毎月、たくさんの食べ物をありがとうございました。どれだけ気持ちが救われたことか。来月から大学生になります。一生懸命勉強をして、これからは支援できる人間になれるよう頑張ります。3年間本当にありがとうございました。」

食品支援は、ひとり親家庭のお腹だけではなく、こころも満たします。

²アンケート実施日程:2023年11月6日~12月6日 有効回答数:131名

厳しい暮らしの中、「グッドごはん」が大きな支えになっています

利用者さんの声

当団体スタッフが、中学生の長男と保育園児の長女と3人で暮らしている利用者の友美さん(仮名・30代女性)にインタビューをしました。

「シングルマザーで、フルタイムの契約社員として11年間働いていますが、手取りは月16~18万円ほどです。元配偶者からの養育費はなく、児童扶養手当などで約6万円を補うものの、物価高の影響で日常生活は厳しく、社員食堂の230円でも高いと感じます。子どもたちはお肉が大好きですが、家計が厳しいので、お肉が買えるのは月に一度私の給料日のときだけです。

より良い条件で働けたらと転職も考えているものの、拘束時間の長い今の仕事と、日々の子育てに追われ、思うように転職活動が進められていないのが現状です。

そんな中で出会ったのが「グッドごはん」の食品支援でした。

最初は、支援が本当に無料で受けられるのか不安でしたが、ホームページや申し込み方法がしっかりしていたため、安心して申し込むことができました。今では、あの時勇気を出して申し込んで本当に良かったと思っています。この支援がなければ、私たちはどうなっていたのかと考えると、支援者の方々への感謝の気持ちでいっぱいです。

グッドごはんの支援は、私たち家族にとって大きな支えとなっています。これからも多くの家庭がこのような支援を受けられることを願っています。

また、配付される食品に子どもたちも喜んでいて、特にお肉は人気で、家族3人で一緒にお肉を食べれて幸せを感じました」

ひとり親家庭の子どもたちに食品のプレゼントを

「グッドごはん」九州スタッフの声

こんにちは。佐賀県鳥栖市の拠点を担当している熊川です。
九州で「グッドごはん」の活動を始めて以来、支援を必要とするご家庭の多さと、食を通じたつながりの大切さを実感しています。

食品を受け取った方からは、「前回の冷凍品を子どもがとても気に入って、今回もいただけて嬉しいです」「いつも助かっています」といった喜びの声をいただき、そのたびに、活動を続ける意義を改めて感じます。

配付の会場では、親子で「この袋には何が入っているかな?」と笑顔で話す姿も見られます。栄養バランスを意識しながら、少しでも家計の助けになればという想いで、日々活動に取り組んでいます。食品を届けるだけでなく、「ここに支えがある」と感じられる関係を広げていけるよう、これからも活動を積み重ねてまいります。

みなさまの温かいご支援と応援を、どうぞよろしくお願いいたします。

ふるさと納税で
このプロジェクトを応援しよう!

ふるさと納税とは、ふるさとや応援したい自治体に寄付できる制度です。
控除上限額内の2,000円を超える部分について、所得税や住民税の還付・控除が受けられます。

控除上限額かんたんシミュレーション

結果:-

現在進捗情報はありません。

佐賀県NPO支援

認定NPO法人グッドネーバーズ・ジャパン(Good Neighbors Japan :GNJP)は、国際組織であるグッドネーバーズ・インターナショナルの一員で、海外と国内で子ども達のこころと身体を守る国際NGOです。アジア・アフリカでは教育や水、医療などの支援、国内ではひとり親世帯を対象とした食品支援を行っています。 2004年に日本事務局を大阪で開設、2007年には東京へ事務局を移しました。2013年11月8日より、公益性の高い団体である「認定NPO法人」として東京都から認可を受けています。