子どもたちの学びが、まちの未来をつくる「桜島学校 新規建設プロジェクト」

カテゴリー:子ども・教育 

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寄付金額 3,435,000

34.3%

目標金額:10,000,000

達成率
34.3%
支援人数
194
終了まで
29
/ 90

鹿児島県鹿児島市(かごしまけん かごしまし)

寄付募集期間:2025年8月4日~2025年11月2日(90日間)

タグ:

鹿児島県鹿児島市

プロジェクトオーナー

2026年春、桜島に新しい学校が生まれます。
錦江湾に囲まれ、活火山そのものである桜島は、多くの教育資源に満ちています。そんな桜島が、まるごと学び舎になるような新たな学校です。
桜島にある8つの小中学校を、1つに統合することで生まれるこの義務教育学校を、地域に開かれた、まちの未来を育む学びの場として作っていきます。

※工事のスケジュールが遅れたことにより、2026年4月の開校に新校舎の完成は間に合いませんが、桜島中学校で開校し、2027年4月から新校舎の利用を開始します。

こんな学校を作ります

集落のように分棟型となる校舎

新しい学校の大きな特徴は、集落のように、教室棟が分かれているところです。
各棟は渡り廊下でつながっていて、バラバラの棟でありながらも、一体感のある空間となります。
また、集落のような教室棟の一つ一つに、学年の異なる3つの教室が配置されることで、子どもたちが学年を超えて学び合える、先輩が後輩を教える鹿児島の「郷中教育」の文化を引き継いだ学びの場になります。

地域とともにある、まちづくりのきっかけとなる学校へ

学校と一体の公民館

学校の入口の左にある公民館は、子どもたちを見守るとともに、和室や多目的に使える部屋など、地域の方々が日常的に訪れたくなる場所を目指しています。

地域に開かれた見晴らしの良い図書館

図書館は学びの中心となる、大切な場所。
1階が公民館図書室、2階が学校図書館となっており、地域にも開かれた図書館になります。
2階は桜島御岳に視界が開ける、のびやかな場所となっており、自習スペースや 小上がり、授業もできる部屋など様々に活用できる場所になります。

地元の食材を味わいながら学ぶランチルーム・キッチンルーム

ランチルームは子どもたちが給食を食べる場所。木をふんだんに使った、気持ちの良い空間です。
調理実習としてのキッチンも隣接しているので、地域の食材を使ったイベントを開催するなど、食育につながり、食を通した学びやコミュニケーションを促す空間となります。

学校づくりのスケジュール

2025.5 桜島学校の工事スタート
2026.4 桜島学校の開校(桜島中学校で開校)
2027.4 新校舎の供用開始

工事の様子

【寄付金の使い道】

桜島学校の工事や備品購入等の費用に活用いたします。

※目標金額に達しなかった場合、また、目標金額以上の寄付をいただいた場合でも、上記の費用に大切に活用させていただきます。

寄附者のみなさまへ

鹿児島市長 下鶴 隆央

この度は、「桜島学校 新規建設プロジェクト」にご関心をお寄せいただき、心より感謝申し上げます。
桜島は、鹿児島市の象徴であり、私たちの暮らしと文化に深く根ざした存在です。
その桜島において、未来を担う子どもたちが安心して学び、地域とともに育っていける環境を整えることは、私たちの大きな使命です。
新しい桜島学校は、地域に開かれた学び舎として、子どもたちの夢と希望を育む場となることを目指しています。
このプロジェクトへの、ご理解、ご協力のほどどうぞよろしくお願いします。

ふるさと納税で
このプロジェクトを応援しよう!

ふるさと納税とは、ふるさとや応援したい自治体に寄付できる制度です。
控除上限額内の2,000円を超える部分について、所得税や住民税の還付・控除が受けられます。

控除上限額かんたんシミュレーション

結果:-

お礼の品一覧

返礼品なしでご寄附のみの方・鹿児島市にお住まいの方

返礼品が不要で寄附のみをされたい方や、鹿児島市にお住まいの方は上記の「ふるさと納税で応援」ボタンよりご寄附をお願いします。
※鹿児島市にお住まいの方には、ふるさと納税のルールに基づき返礼品をお送りすることができませんので、あらかじめご了承ください。

返礼品をご希望の方

鹿児島市のふるさと納税の返礼品が、寄附額に応じて全て選べます。

現在進捗情報はありません。

鹿児島県鹿児島市

桜島や錦江湾など、豊かな自然に恵まれた鹿児島市は、黒毛和牛、黒豚、魚介、お茶など、豊かな食材にあふれています。
産地ならではの味である焼酎やさつま揚げなど美味しい“食”の宝庫です。
伝統の技を受け継ぎ、高い技術で生み出された薩摩切子、薩摩焼など、匠の技が光る“逸品”があります。
また、南の交流拠点都市として各種都市機能が集積しており、これらを活かした企業立地に取り組んでいます。