プロ野球選手と一緒に災害支援で命を救うためのアクションに踏み出す!

カテゴリー:災害 

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寄付金額 90,000

4.5%

目標金額:2,000,000

達成率
4.5%
支援人数
4
終了まで
62
/ 90

佐賀県NPO支援 (さがけん えぬぴーおーしえん)

寄付募集期間:2022年7月15日~2022年10月12日(90日間)

タグ:

佐賀県NPO支援×Civic Force

プロジェクトオーナー

日常生活を根こそぎ奪われるような大規模災害が繰り返される中、被災後の暮らしを支える「支援」だけではなく、普段からの「備え」があれば、もっと救える命があったかもしれない。

そんな思いから、緊急対応・復旧・復興という災害支援のステージはもちろん、一人ひとりの“自助・共助”をうながす防災の意識づくりまで、命を救うためのアクションに踏み出します。

いざという時、いち早く支援を届けるために、災害支援のプロフェッショナルであるCivic Force(シビックフォース)と情報発信力をもつ日本プロ野球選手会がタッグを組んで、災害支援に取り組む選手会ファンドを設立しました。

佐賀県NPO支援

佐賀県のふるさと納税は、皆さまが支援したい佐賀県内のNPO等を指定して寄附することができます。お返しの品は指定されたNPO等が自らの創意工夫で送ることで、県の事務経費を抑え、できる限り多くの額を指定されたNPO等にお渡しし、“自ら考え行動する自発の地域づくり”を応援しています。

GCFプロジェクト進捗情報一覧

現在進捗情報はありません。

トップ写真掲載選手(※写真順)

近本 光司選手(阪神タイガース)/ 今宮 健太(福岡ソフトバンクホークス)/ 吉田 正尚選手(オリックス・バファローズ)/ 丸 佳浩選手(読売ジャイアンツ)/ 會澤 翼選手(広島東洋カープ)/ 則本 昂大選手(東北楽天ゴールデンイーグルス)/ 森 友哉選手(埼玉西武ライオンズ)/ 近藤 健介選手(北海道日本ハムファイターズ)/ 今永 昇太選手(横浜DeNAベイスターズ)

ふるさと納税で
このプロジェクトを応援しよう!

ふるさと納税とは、ふるさとや応援したい自治体に寄付できる制度です。
控除上限額内の2,000円を超える部分について、所得税や住民税の還付・控除が受けられます。

控除上限額かんたんシミュレーション

結果:-

2021年豪雨被害の佐賀から始まるCivic Force×日本プロ野球選手会の災害支援

なぜ野球を通じて災害支援に取り組むのか

気候変動などにより、日常生活を根こそぎ奪われるような大規模災害が日本全国で繰り返される中、被災後の生活を支える「支援」だけではなく、普段からの「備え」があれば、もっと救える命や暮らしがあったかもしれない。

そんな思いから、九州・佐賀に拠点を有する災害支援団体Civic Forceは、全国各地で様々な社会貢献活動を展開する日本プロ野球選手会とタッグを組んで、防災・減災の取り組みを進めています。

近年、全国で人々の命や暮らしを奪う大規模な災害が毎年起きています。2021年は7月に静岡県熱海市で土石流災害、8月には全国での豪雨、2022年も3月には東北で震度6強の地震が起きました。これから先、災害が絶対に起きない、と言える地域はどこにもありません。

その中でも特にCivic Forceが拠点をおく佐賀県は昨年8月、二度目の豪雨被害に見舞われています。Civic Forceは被災直後の避難所への物資や移動支援、そして現在も地域の長期的な復興支援事業を継続していますが、2019年の豪雨からの復興も道半ば、さらにコロナ禍での被災に、地域は大きな打撃を受けました。

行政による治水対策も進められていますが、抜本的な解決には時間がかかります。被災後すぐに外部からの支援が届くわけではありません。毎年全国各地で発生する自然災害による被害を軽減するためには、発災後数日間を乗り切るための地域防災力、様々な関係者との連携体制を整えておくことが必要です。

そのためには、普段からの個人での備え、地域や関係者との連携を築くための防災訓練への参加が欠かせません。しかしながら、日常生活では、防災に取り組むきっかけがなかなかつかめないのが現状ではないでしょうか。

そんな中、これまで10年以上にわたって災害支援などの社会貢献活動を続けてきたプロ野球選手会は、コロナ禍で多くの命が失われる中、「何かが起きてからでは遅い」という危機感を募らせ、いざという時のために“備える”仕組みづくりへと動き始めていました。

プロ野球選手だけではなく、野球に興味を持つ人たちみんなが災害への備えについて考えれば、もっとできることがあるのではないか。

それぞれが活動を模索する中、同じ想いを持ち、そして社会への影響力や情報発信力をもつプロ野球選手会と出会い、連携することで、このたび新たな災害支援のプロジェクトを始めました。
緊急対応・復旧・復興という災害支援のステージはもちろん、一人ひとりの“自助・共助”をうながす防災の意識づくりまで、命を救うためのアクションに踏み出します。

防災、緊急支援そして復旧まで災害支援の全てのフェーズに取り組む

いただいたご寄付は、初動の現地調査を含む災害発生時の被災地の支援、復旧・復興支援、防災啓発の費用として活用します。「初動の現地調査」は一般的にはなかなか理解されていませんが、とても重要な活動で、これによって現場のニーズに合った支援を適切な方法で実践できるかが左右されます。

またいち早く支援を行うとともに、地元団体の復興プロジェクトを支援するなどCivic Forceは世間の関心が薄れても復興の歩みが止まらないよう長期的な支援にも力を入れており、時には被災から数年間に及ぶこともあります。

①緊急支援活動

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災害が起きた際、物資や医療などの支援をいち早く届けられるよう緊急支援活動に活用します。

②復旧・復興支援

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地域活性化やコミュニティ・子どものメンタルサポートなど地元団体による多様なプロジェクトを後方支援することによって中長期的な地域の復興支援を行います。

③支援準備

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災害時の避難所等で必要となる生活物資をあらかじめ防災倉庫に備蓄して災害に備えます。

④防災に関する啓発活動

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家庭や学校、職場などで「災害への備え」について呼びかけます。イベント企画やSNSメッセージ発信、訓練や勉強会を行います。

寄付金の使い道

目標金額に達しなかった場合、集まった寄付金の中でプロジェクトを進めます。
また、目標金額以上の寄付をいただいた場合、本プロジェクトの第2期以降の運営費として活用させていただきます。

寄付金の使い道

災害に強い地域をつくる

野球を通じて子どもたちや地域住民が防災や減災を学ぶ

2022年春、Civic Forceは地元企業や団体の協力のもと、佐賀市内で防災イベントを開催しました。ブースでの体験やゲームを通して、各家庭に必要な備蓄量やハザードマップ、実際に避難所ではどんな生活をすることになるか、災害時に使える企業の技術などを参加者に学んでもらいました。大人だけではなく、たくさんの子どもたちが訪れました。

佐賀をはじめ全国各地で災害に強い地域を作っていくために必要なことの1つは、地域の大人も子どもも身を守れるように、防災や災害の知識・スキルをもつことです。そしてもう1つは、災害に備える技術や知識をもつ地域の団体が普段から連携した体制をもつことです。

そのために防災イベントの開催が不可欠ですが、なかなか興味を持ってもらいにくい、敷居が高いと感じられることもあります。身近な「野球」というトピックを防災と掛け合わせることで、気軽にイベントに来てもらえるようにしたり、たくさんの子どもたちが参加する地域の野球チームを通じて防災を呼びかける活動も行っていきます。

事業に携わる方の思い

日本プロ野球選手会 森 忠仁様

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毎年のように起きる災害に支援をする中で「いざという時いち早く支援できるよう備えたい」「より自発的に行動を起こしたい」という意識が選手たちに芽生え、選手会ファンドは発足しました。

災害への備えを“いつか考えればいいこと”から“今すぐ考えること”に変えていく必要があります。選手自身が意識を高めていくことはもちろん、野球ファンの方々の力も集めて防災や必要な支援の呼びかけができる仕組みを作りたいと考えています。

ぜひこの取り組みを応援してください。

日本プロ野球選手会 理事長 丸 佳浩選手

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自身の経験からも、支援物資を必要とされているところにしっかり届けるなど被災地で初動からスムーズに動くことがとても重要だと感じました。

野球選手が前面に出て、野球に興味がある方はもちろんそうでない方も、みんなで一緒に活動することで、災害時に一人でも多くの方々を助けていきたいと思っています。

ぜひ一緒に備えてください!

寄付者の皆さまへ

いつも温かなご支援をありがとうございます。私たちの活動は皆さまからのご寄付によって支えられています。

そして、今回のプロジェクトは皆さまからの応援やアクションなしでは成立しえないものです。SNSでの拡散にもご協力、どうぞよろしくお願いいたします!

Civic Forceが拠点を置く佐賀県の返礼品をご用意しています。全国の野球ファンの皆さま、是非選手会ファンドを応援してください。

お礼の品なしで1万円以上の寄付をしてくださった方には選手会ファンドからのお礼状をお送りします。※期間終了後に順次発送します。

※Civic Forceでは、経費削減のため、メールで活動報告をお送りしています。活動報告を希望される方は、寄附申込の際、NPO等からの活動報告の項目で「すべて可」または「メールのみ可」をお選びください。郵送での活動報告は行っておりませんのでご了承ください。