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老若男女問わずどなたでも楽しめる国内最大級の恐竜博物館です! 県立恐竜博物館【常設展観覧券一般2名と小・中学生1名】(寄付の使い道に「恐竜博物館の魅力向上応援」を選択された県外在住の方のみ)
福井県立恐竜博物館の常設展観覧券一般2名様と小・中学生1名様分をお送りします。
(ただし、福井県外在住で寄付の使い道に「恐竜博物館の魅力向上応援」を選択された方のみ)
福井県は継続的に恐竜化石発掘調査を行っており、その成果をもとに福井県立恐竜博物館が2000年にオープンしました。
以降、フクイラプトルやフクイサウルス、フクイティタン、コシサウルス、フクイベナートルという福井県に由来した名を持つ5種の新種恐竜を発表してきました。
2014年には、恐竜化石の発掘現場をそのまま展示に活かし、発掘体験もできる全国で初めての施設として「野外恐竜博物館」を開館しました。
恐竜学研究の中心として、引き続き発掘調査を進めるとともに、実物恐竜化石等の展示の充実、イベントの開催など、来館するたびに新しい発見ができる”進化し続ける”恐竜博物館を目指します。
2023年7月14日、開館以来初の本格的な改修を経てリニューアルオープンしました。
展示の充実に加えて、3面の大型スクリーンによる迫力の映像や、化石研究の最前線を体感できる化石研究体験など新たな機能を加え、オールシーズンで恐竜のリアルを体感・体験していただける博物館に進化しています。
福井県は、地方税法第37条の2第2項各号及び第314条の7第2項各号に掲げる基準に適合する地方団体として総務大臣の指定を受けています。
当該お礼の品は、総務省告示で定める地場産品基準を満たしたものです。
お申し込みの前に必ずご確認ください!
「常設展」観覧券は、以下の6種類をご用意しております。
70歳以上の方、高校・大学生の方は一般の方と同じ扱いとさせていただきます。予めご容赦ください。
上記の組み合わせは例示となりますので、記載のない観覧者の組み合わせをご希望の方は福井県定住交流課までメール( furusatokouken@pref.fukui.lg.jp)またはお電話(0776-20-0665平日のみ)にてお問い合わせください。
※福井県外在住で、寄付の使い道に恐竜博物館魅力向上プロジェクトを選択された方のみお選びいただけます。
※観覧券の電子データをメールにてお送りします。
※携帯電話・スマートフォンから寄付をお申込みの方は、あらかじめ受信拒否設定の解除もしくは本県ドメイン「pref.fukui.lg.jp」からのメールが受信できるよう設定を行ってください。
※観覧券は必ず印刷してお持ちください。ご来館時に本券をお持ちでない方は、入館料がかかりますので、ご注意ください。
※お送りします観覧券は、恐竜博物館の団体受付窓口にて引き換えをしてください。
※常設展観覧券の有効期限は発行日から1年間です。
※観覧券を複数枚印刷して使用すること、ならびに、第三者へ譲渡もしくは転売することは一切禁止です。
※ご本人確認をさせていただく場合がありますので、寄付者の方は身分証明書をお持ちください。
※寄付の申出を確認後、平日5日程度で観覧券を発行します。来館予定日に余裕をもってお申し込みください。
※不正行為が発覚した場合には、入館料相当分を請求する場合があります。
お礼の品感想
おまけ特典が嬉しい
券売機にならぶことなく、団体受付でしたのでスムーズに入館できました。
特典のプレゼントに子供は喜んでいました。
このお礼の品を選んだ理由
- 自治体の取り組みに共感したから
- 応援したい
もんじゃさん|女性|40代
投稿日:2019年11月22日 15:10
カテゴリ |
イベントやチケット等
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入場券・優待券
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福井県について
福井県は子どもたちの学力・体力全国トップクラス、健康長寿、安定した雇用などにより、「幸福度日本一」と評される暮らしやすい県です。
世界三大恐竜博物館の一つである「県立恐竜博物館」や曹洞宗の大本山「永平寺」、北陸地方唯一の現存天守を有する「丸岡城」、柱状節理世界三大絶勝の一つともいわれる「東尋坊」、ラムサール条約指定湿地の「三方五湖」など豊かな歴史、文化、自然があります。
ふるさと納税制度は福井県が提唱し、平成20年に新たな税制として創設されました。福井県では、具体的な使い道を示して寄付を募る「プロジェクト応援型ふるさと納税」を推進しています。
選べる使い道に、各プロジェクトの具体的な説明を載せていますのでご覧ください。
また、平成29年5月に全国27自治体が共同発起人となり「ふるさと納税の健全な発展を目指す自治体連合」を設立しました。現在は66自治体が活動に参加しています。連合では、制度を活用し、地域の活性化につなげることや、故郷や地方を応援するという制度本来の趣旨・理念を再認識して自治体同士が学び合い、啓発を行うことにより制度の健全化に取り組むことなどを目指しています。
福井県は、地方税法第37条の2第2項各号及び第314条の7第2項各号に掲げる基準に適合する地方団体として総務大臣の指定を受けています。

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