お問い合わせ先
内容によりお問い合わせ先が異なる場合がございます。
申し込み後の内容変更・寄附金受領証明書・ワンストップ特例申請書
【お礼の品、寄附金受領証明書等、ふるさと納税全般に関すること】
【コールセンター受付時間】
平日 8:30-17:15
土日祝 10:00-17:00
年中無休(1/1~1/3を除く)
電話番号:050-3526-0845
【よくあるご質問・お問い合わせ先】
お問い合わせは下記フォームまたは、コールセンターまでお願いいたします。
https://faq.furu-po.com/
ふるさとチョイスの使い方
ふるさとチョイスのよくある質問でご案内しています
アプリでは使用できない機能になります。ブラウザ版からお試しください。
年末年始の配送
年末にかけてはご寄附の申込みの増加等によりお礼の品の送付までにお時間を頂く場合があります。
着日指定等のご希望にそえない場合がございますので予めご了承ください。
ワンストップ特例申請書の郵送
※重要※
令和7年の寄附が完了された寄附者様には、順次、寄附金受領書等の書類を送付させて頂きます。
◆寄附金税額控除に係る申告特例申請書(ワンストップ特例申請書)について
申込時にご希望頂いた寄附者さまには、寄附金受領証発送時にワンストップ特例申請用紙を同封させて頂きます。
書類の到着が遅くなる場合がございますので、お急ぎの方は、下記より申請書をダウンロードしてご利用ください。
ご記入後、必要書類添付の上、自治体宛に提出期限までに不備のない書類の提出をお願いします。
【提出先】
〒683-0812
鳥取県米子市角盤町1-27-2 グッドブレスガーデン 4F
神奈川県湯河原町 ふるさと納税 業務受託業者(株式会社エッグ)行
【重要 ふるさと納税関係書類 在中】
※提出期限:令和8年1月10日(土)必着
※寄附証明書の送付につきましては、多少お時間をいただく場合がありますので、予めご了承ください。
アプリでは使用できない機能になります。ブラウザ版からお試しください。
自治体メルマガに登録
このメールアドレスを、自治体メルマガに登録しますか?
自治体メルマガを解除
このメールアドレスを、自治体メルマガから解除しますか?
- この自治体のお礼の品一覧へ
-
お礼の品なしの寄付
お礼の品なしの寄付
はじめての方へ
-
ふるさと納税とは
誰もが簡単にふるさと納税できるよう、寄付の仕方や税金控除など仕組みを紹介しています。
-
控除金額シミュレーション
ふるさと納税を実質2,000円でするために、あなたの控除上限額を調べてみましょう。
-
ふるさとチョイスの特長
76万点以上のお礼の品を紹介する「掲載数No.1※」のふるさと納税総合サイトです。
※ 日本マーケティングリサーチ機構調べ 調査概要:2024年10月28日時点 大手ふるさと納税ポータルサイト4社対象の市場調査 -
よくある質問
ふるさと納税制度や寄付の方法、さらにサイトの利用方法まで、あなたの疑問を解決します。
-
サイトの使い方でお困りの方
サイトの操作手順や手続きについて、寄付の流れに沿ってご案内します。
湯河原町からのご案内
| 2025/11/20(木) 12:00 |
湯河原町より受付再開お知らせ
平素より応援いただき、誠にありがとうございます。 2025年11月20日(木)12:00より寄附受付を再開いたしました。 お待ちいただいた皆様に感謝申し上げます。 これからも、魅力的なお礼の品を随時掲載してまいります。 今後とも湯河原町へ変わらぬご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。 |
|---|---|
| 2025/11/07(金) 16:13 |
湯河原町より重要なお知らせ
システム切替に伴う寄附受付一時停止につきまして 平素は湯河原町ふるさと納税をご支援いただき、ありがとうございます。 この度、管理システムの入れ替えにあたり、寄附の受付を下記日程で一時的停止をさせていただきます。 受付停止期間:令和7年11月18日(火)午前10時~ 11月20日(木)正午まで 予定 作業の状況によりましては、停止期間が多少前後する場合がございますのでご了承ください。 ご迷惑をおかけしますが、何卒よろしくお願い申しあげます。 |
湯河原町の人気ランキング
-
1
【湯河原町】JTBふるさと旅行クーポン(30,000円分)有効期間3年(Eメール発…
100,000 円
有効期間3年間!Eメールで届く旅行クーポン!
- 常温便
スピード発送
決済から翌営業日までに発送
※ 人気ランキングに表示されている情報は集計時のものになります。
新着のお礼の品
特集記事
選べる使い道
-

(1) 福祉又は健康に関する事業
-

(2) 教育、文化又はスポーツに関する事業
-

(3) 自然、環境又は景観の保全に関する事業
-

(4) 観光、商工又は産業の振興に関する事業
-

(5) 安心・安全なまちづくりに関する事業
-

(6) その他寄附者が特定する事業で町長が必要と認める事業